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2026年1月29日、円建ての金価格が1グラムあたり29,568円という史上最高値を更新した。製造業の工場で働きながら資産形成を続けている自分にとって、「株だけで大丈夫なのか」という不安が初めてリアルになった瞬間だった。
そこで調べ始めたのが、NISAを使った金ファンドへの投資だ。この記事では、製造業会社員の視点で金ファンドをNISAで買う方法と、実際にどう判断したかをまとめる。
金価格が急騰している理由
2025〜2026年にかけて金価格は大きく上昇した。
| 指標 | 数値 |
|---|---|
| 円建て金価格 最高値(2026年1月29日) | 29,568円/g |
| ドル建て金価格 史上初4,500ドル突破 | 2025年12月 |
| ゴールドマン・サックス 2026年末予測 | 5,400ドル/oz |
| JPモルガン 2026年末予測 | 6,300ドル/oz |
上昇の背景には3つの構造的な要因がある。
- 新興国中央銀行の「脱ドル化」: ドルへの依存を減らす動きが加速しており、金の需要が継続的に増えている
- 地政学リスクの長期化: 中東・ウクライナ情勢の長期化によって「有事の金」需要が定着している
- インフレヘッジ需要: 円安と物価上昇が続く中、預金の目減りに対抗する手段として注目されている
製造業の給料は上がったとはいえ実質賃金がマイナスの状況が続いており、預金だけに頼るのはリスクだという認識が広がっている。
NISAで金ファンドを買えるのか?
結論から言うと、NISAの「成長投資枠」で金ファンドを購入できる。つみたて投資枠は対象外の場合が多い点に注意が必要だ。
代表的な金ファンドとその比較:
| ファンド名 | 純資産総額 | 信託報酬 | NISA区分 |
|---|---|---|---|
| 三菱UFJ純金ファンド(ファインゴールド) | 約9,187億円 | 年0.99% | 成長投資枠 |
| ピクテ・ゴールド(為替ヘッジなし) | 約1兆1,919億円 | 要確認 | 成長投資枠 |
| SBI・iシェアーズ・ゴールドファンド | ― | 年0.1838%(最安) | 成長投資枠 |
| 楽天・ゴールドファンド(H無) | ― | 年0.2925% | 成長投資枠 |
純粋にコストを抑えたいなら信託報酬が最安のSBI・iシェアーズが有力候補だ。純資産が大きくて安定性を重視するならピクテ・ゴールドが選ばれやすい。
製造業会社員が実際にどう判断したか
総資産約170万円のポートフォリオを見直す際、金ファンドをどう組み込むか考えた。結論は株式80%・金ファンド20%という配分だ。
理由は2つある。
まず、株式と金は値動きの方向性が異なることが多い。株が下がる局面(リーマンショック・コロナショック)で金が上昇したケースが多く、分散効果が期待できる。
次に、工場勤務で平日は管理に時間をかけられない。つみたてNISAで毎月自動購入する設定にしてしまえば、スマホ1台でほぼ放置できる。
NISAで金ファンドを買うデメリット
メリットだけを語るのは不誠実なので、デメリットも整理する。
- 損益通算できない: NISA口座での損失は、他の利益と相殺できない。金が値下がりしても節税効果がない
- 配当・分配金がない: 株の配当のような定期収入はない。値上がり益のみが収益源になる
- 信託報酬がかかる: 年0.1〜1%のコストが継続的にかかる
- 価格変動リスク: 直近で価格が大幅上昇しているため、高値掴みのリスクも存在する
「金は安全資産」というイメージがあるが、短期的には大きく価格が変動することもある。あくまでポートフォリオの一部として保有するのが現実的だ。
投資の前に確認すること
金ファンドへの投資を始める前に確認しておきたいポイントをまとめる。
- NISA年間枠の確認: 成長投資枠は年間240万円まで。既に他の商品で枠を使っている場合は残枠を確認する
- 為替ヘッジの有無: 「ヘッジあり」は為替リスクを軽減するが、コストが増える。円安が続く局面では「ヘッジなし」が有利になることが多い
- 最新の目論見書の確認: 信託報酬は変更になる場合があるため、購入前に最新の目論見書で確認すること
まとめ
NISAの成長投資枠を使えば、金ファンドを非課税で積み立てられる。2026年の金価格上昇局面を見ると、株式一本よりも分散投資の重要性が改めて浮き彫りになっている。
製造業会社員として「時間がない・複雑なことはできない」という条件の中でも、証券会社のアプリで積立設定を入れてしまえば自動的に投資できる仕組みが整っている。
インフレと円安が続く中、資産の一部を金ファンドに振り向けることは選択肢の一つとして検討する価値がある。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を勧誘するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。記載の数値・制度は2026年6月時点の情報に基づきます。

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