NISA年間120万円を使い切れない場合どうするか【積立戦略の考え方】【会社員が解説】

NISAの積立戦略を考えるイメージ 資産形成・投資
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結論:使い切れなくても問題なし。無理のない金額を継続が正解

NISAのつみたて投資枠は年間120万円(月10万円)まで使えるが、そんなに積み立てられないという人は多い。

結論から言えば、使い切れなくても全く問題ない。枠を使い切ることより「継続できる金額で続けること」のほうが重要。


年間120万円の枠は使い切らなくていい

NISAのつみたて投資枠120万円は「上限」であって「義務」ではない。

  • 月3,000円でも非課税の恩恵を受けられる
  • 未使用の枠は翌年に繰り越せない(使い切れなかったら消える)
  • でも、翌年もまた新たに120万円の枠が付与される

無理して月10万円を積み立てて生活が苦しくなるより、月5,000円を20年続けるほうが遥かに良い。


現実的な積立金額の決め方

1. 生活防衛資金を先に確保する

月の生活費×3〜6ヶ月分を現金で確保してから投資を始める。

生活防衛資金が不足した状態で積立を増やすと、急な出費で投資を崩す羽目になる。

2. 毎月の「余裕資金」を計算する

収入から固定費・変動費・貯蓄目標を引いた残りが余裕資金。

その半分〜全額を積立に回すのが目安。最初は少額でいい。

3. ボーナスで上乗せする

NISAは月単位だけでなくスポット購入(一括購入)もできる。

毎月は少額を積み立てつつ、ボーナス月に一括で上乗せすることで、年間枠を少しずつ消化していく戦略が現実的。


私の実際の積立状況

現在の積立額:オルカン月6,500円(年78,000円)

年間120万円の枠に対して約6.5%しか使えていない。でも、これが今の生活に合った無理のない金額。

副業収入が安定したら、積立額を増やす予定。焦らず積み上げることが長期投資の基本。


積立金額を増やすタイミング

以下のタイミングで少しずつ増額を検討する:

  • 昇給したとき
  • 副業収入が入り始めたとき
  • 固定費を削減できたとき
  • 生活防衛資金が整ったとき

「いつかまとめて増やす」より、昇給のたびに少し増やす習慣をつける。


まとめ

NISAの年間120万円を使い切れなくても焦らなくていい。

大切なのは「今の自分に合った金額で、長く続けること」。枠を使い切ることより、20年・30年継続することの方が遥かに大きな成果をもたらす。


※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いします。

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実際にNISAを始めてみて変わったこと

NISA口座を開いてから、お金への向き合い方が大きく変わりました。以前は「貯金残高」しか見ていませんでしたが、今は「資産全体の動き」を意識するようになりました。

具体的には、楽天証券でeMAXIS Slim全世界株式(オルカン)を毎月一定額積み立てています。金額は無理のない範囲から始めて、固定費削減分を積立に回す形にしました。

積立を始めた最初の数ヶ月は市場が下落して含み損が出ることもありました。でも長期投資の目的は「20〜30年後の資産形成」なので、短期の上下に動じない心構えができるようになりました。

よくある質問

Q: NISAはいくらから始められますか?
楽天証券・SBI証券では100円から積立可能です。最初は少額から試して、慣れてから金額を増やすのがおすすめです。

Q: NISAとiDeCoはどちらが先ですか?
どちらも並行できますが、節税効果の即効性ではiDeCoが高いです。ただしiDeCoは60歳まで引き出せないため、生活防衛資金(生活費3〜6ヶ月分)を確保してから始めるのが安全です。

Q: 新NISAの年間上限額はいくらですか?
2024年からの新NISAは年間360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円)、生涯上限は1,800万円です。

この記事を書いた人について

私は製造業の会社員(工場勤務・平日7〜19時拘束)で、手取り月収から毎月コツコツと資産形成を続けています。

  • 総資産:約170万円
  • 配当収入:月約5,942円
  • NISA:楽天証券でeMAXIS Slim 全世界株式を毎月積立中
  • iDeCo:月12,000円でiDeCo積立中(楽天証券)
  • ブログ運営歴約1年

工場で12時間働きながら投資・副業を続けた実体験をもとに書いています。難しい金融知識より「自分が実際にやってみてどうだったか」を中心にまとめています。

※本記事は筆者の個人的な体験・見解をもとに作成しています。投資は自己責任で行ってください。元本保証はありません。最新の制度・税率については公式サイトや金融機関にご確認ください。

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