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この記事でわかること
- iDeCoを始めると実際に手取りがいくら増えるか
- 製造業会社員が気をつけるべきiDeCoの注意点
- 月5,000円から始める具体的な手順
結論:iDeCoは「やらないと損」な節税制度だ
iDeCoを始めて気づいたことがある。毎月の掛金が全額所得控除になるので、住民税と所得税が確実に減る。手取り22万円の製造業会社員が月12,000円を掛けた場合、年間約28,800円の節税効果が出る計算だ。
節税しながら老後資金まで作れる制度が存在するのに使わないのは、純粋にもったいない。
iDeCoで実際にいくら節税できるか
所得税率5%・住民税率10%の一般的な製造業会社員を例に試算する。
| 月掛金 | 年間掛金 | 年間節税額 | 月換算 |
|---|---|---|---|
| 5,000円 | 60,000円 | 9,000円 | 750円 |
| 12,000円 | 144,000円 | 21,600円 | 1,800円 |
| 23,000円 | 276,000円 | 41,400円 | 3,450円 |
製造業会社員の場合、企業型DCに加入していなければ月23,000円が上限だ。満額掛けると年間4万円以上の節税になる。
始める前に確認すること3つ
確認1:企業型DCとの重複
勤務先に企業型確定拠出年金(DC)がある場合は掛金上限が変わる。工場の福利厚生を確認しておくこと。
確認2:60歳まで引き出せない
iDeCoは老後資金の制度なので、原則60歳まで途中解約できない。生活防衛資金(生活費6ヶ月分)を先に確保してから始めること。
確認3:運用商品の選び方
初心者は「全世界株式インデックスファンド」一本に絞ると管理が楽だ。信託報酬が0.2%以下のものを選ぶ。
実際の手順(楽天証券の場合)
STEP1:楽天証券でiDeCo口座を申し込む
楽天証券はiDeCoの手数料が業界最安水準で、運用商品も豊富。スマホだけで申し込みが完結する。
STEP2:掛金額を設定する
最初は月5,000円から始めて、生活が安定したら増額するのが無難。無理のない金額から始めることが長続きのコツだ。
STEP3:運用商品を選ぶ
「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」など全世界分散のインデックスファンドを選ぶ。難しく考えず1本で十分。
まとめ
- iDeCoは掛金が全額所得控除になる最強の節税制度
- 手取り22万円・月12,000円掛けで年間約2万円以上節税できる
- 60歳まで引き出せないので生活防衛資金を先に作ること
- 楽天証券でスマホから申し込み完結
- 運用商品は全世界株式インデックス1本でOK
工場勤務の時間に縛られていても、月5,000円からiDeCoを始めるだけで確実に手取りが増える。やらないと損をし続ける制度だ。
iDeCoを実際にやってみた感想
iDeCoを始めたのは「節税になると聞いたから」という単純な理由でした。実際に始めてみると、手続きは思ったより簡単で、申込みから口座開設まで約3週間かかりました。
私の場合、月12,000円を掛けて年間約21,600円の節税効果があります(所得税・住民税の合算)。「月1,800円の手取り増」と考えると、何もしないより確実に得です。
iDeCoで一番気をつけるべき点は「60歳まで引き出せない」という点です。生活防衛資金を別口座で確保してから始めることを強くおすすめします。私は90万円の緊急資金を用意してからiDeCoを開始しました。
よくある質問
Q: iDeCoの節税効果はいくらですか?
年収・掛金によって異なります。年収400万円の会社員が月12,000円掛ければ、年間約21,600円の節税になります(所得税率10%+住民税10%で計算)。
Q: iDeCoはどこで始めるのがいいですか?
手数料が安く投資商品が豊富な楽天証券かSBI証券がおすすめです。どちらも口座管理料が無料です。
Q: 転職したらiDeCoはどうなりますか?
転職しても継続可能です。ただし掛金上限額が変わる場合があるため、転職先の企業年金制度を確認してから変更手続きをしましょう。
この記事を書いた人について
私は製造業の会社員(工場勤務・平日7〜19時拘束)で、手取り月収から毎月コツコツと資産形成を続けています。
- 総資産:約170万円
- 配当収入:月約5,942円
- NISA:楽天証券でeMAXIS Slim 全世界株式を毎月積立中
- iDeCo:月12,000円でiDeCo積立中(楽天証券)
- ブログ運営歴約1年
工場で12時間働きながら投資・副業を続けた実体験をもとに書いています。難しい金融知識より「自分が実際にやってみてどうだったか」を中心にまとめています。
※本記事は筆者の個人的な体験・見解をもとに作成しています。投資は自己責任で行ってください。元本保証はありません。最新の制度・税率については公式サイトや金融機関にご確認ください。

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